放射線機器・ネットワークの災害対策調査班
2005年12月〜2008年3月 活動終了したワーキンググループ です。
名 称 ： 放射線機器・ネットワークの災害対策調査班
班 長 ： 遠藤悟志 （新葛飾ロイヤルクリニック）
班 員 ： 太田丞二 （新座志木中央総合病院）
： 木内克典 （済生会横浜市東部病院）
： 塩野谷純 （石心会 狭山病院）
： 中村健宏 （済生会横浜市東部病院）
： 平野恭正 （横浜市立大学附属病院）
※前班員 ： 西沢 潔 （新葛飾ロイヤルクリニック）
※前オブザーバー： 塚本篤子 企画委員長 （NTT東日本 関東病院）
： 菊地達也 学術委員長 （横浜市立大学附属市民総合医療センター）
活動目標および内容 ：
2006年度企画の「放射線部門における災害時の対策について」のパネルディスカッションに連動し、論点となる災害対策の現状を企画委員会と連携して調査研究する。調査対象施設は、循研会員施設および関東地域災害拠点病院とする。
（活動実績）
◇ 循環器放射線診療に携わる放射線技師の役割 ： （シンポジウム）第253回循環器画像技術研究会 2009年3月
循環器装置・CT装置の災害対策状況と安全管理
◇ 循環器撮影装置の保守管理と安全使用 ： （シンポジウム）第243回循環器画像技術研究会 2008年3月
循環器装置・CT装置の災害対策状況と安全管理
◇ 関東地域における放射線部門の災害対策実施状況調査 ： （口述）第35回日本放射線技術学会秋期学術大会 2007年10月
医療情報システムに関する災害対策について／ 血管造影検査室の災害対策について
◇ 関東地域における放射線部門の災害対策実施状況調査 ： （サイバーポスター）第63回日本放射線技術学会総会学術大会 2007年4月
第一報 災害対策の調査概要と現状の課題／
第二報 装置設置状況などのハード面から見た災害対策／ 第三報 患者安全確保などのソフト面から見た災害対策
◇ 関東地域の災害拠点病院における放射線部門の震災対策について 〜1都4県のアンケート調査より〜
： （口述）第53回JSRT関東部会研究発表大会 2007年2月
◇ 放射線部門の災害時の対策について ： （パネルディスカッション）第229回循環器画像技術研究会 2006年10月
−放射線機器・ネットワークの災害対策実態アンケート調査結果−
（活動報告）
◇ 2007年度、 2006年度、 2005年度
2007.10.26 第35回 日本放射線技術学会秋期学術大会 報告
（口述） 演題区分 ： 放射線技術概論 災害・安全対策
（演題1）関東地域における放射線部門の災害対策実施状況調査 −医療情報システムに関する災害対策について−
報告者 ： 塩野谷 純 （石心会 狭山病院）
【目的】
循環器画像技術研究会では、関東地域の大規模災害を想定した災害対策の現状を把握するため2006年6月にアンケート調査を実施した。今回、HIS、RIS、PACSなどの医療情報システムに関する災害対策の現状について報告する。
【方法】
アンケート送付施設数192施設、回収施設数98施設、回収率51%であった。得られたデータより関東地域の災害拠点病院73施設を対象に集計・分析を行った。
【結果・考察】
1) 医療情報システムの導入率は90%であり、このうち、システム障害時に対応した放射線部門の運用マニュアルは72%の施設で整備されていた。しかしながら、システム障害時を想定したシミュレーション実施率は24％程度にとどまっている。また、CRやFPD使用施設で画像出力障害時の対策を立てていない施設が41%あり、災害時にシステム障害が発生した場合には放射線部門の業務に混乱を来しやすい施設が多いと推測する。
2) 放射線部門内に設置されているサーバーやネットワーク機器で、地震対策の固定を実施している施設は33%、緊急電源や無停電電源装置に接続している施設は58%であった。今日、ネットワーク機器の障害は接続されている放射線機器の障害と同一であり、早急な対策が望まれる。
【結論】
現在、医療情報システムの導入率は高くなっているものの、その災害対策は十分とは言えず、災害時には多くの施設で混乱をきたす恐れがある。また、サーバーやネットワーク機器の設備面での災害対策も万全であるとは言えず、災害対策の見直しを図ると共に職員の防災意識の向上が必要である。
（演題2）関東地域における放射線部門の災害対策実施状況調査 −血管造影検査室の災害対策について−
報告者 ： 木内 克典 （済生会横浜市東部病院）
【目的】
循環器画像技術研究会では、大規模災害を想定した災害対策の現状を把握するため、アンケート調査を2006年6月に実施した。 調査結果より、血管造影検査室の災害対策の現状について報告する。
【方法】
192施設に対しアンケート調査を行い、98施設（関東地域災害拠点病院73施設）から回答を得た（回収率51％）。得られたデータより関東地域災害拠点病院を対象に集計・分析を行った。
【結果・考察】
1)検査室の緊急電源確保状況は血管造影撮影装置に緊急電源が確保されている施設は41%であった。
2)固定されていない周辺機器で震度5以上の地震の際、相互干渉による破損で検査不能の可能性があるのは、天井吊り下げ機器70%、卓上機器85%である。これは日常からの災害対策の意識が低いためだと考えられる。
3)血管造影検査中に災害が起きた場合のマニュアルが整備されている施設は14％であり、
4)血管造影検査中の地震を想定したシミュレーションを行っている施設は9％であった。この事からマニュアルはあるが訓練までは十分に行き届いていないと考えられる。
5) 災害時に緊急血管造影検査が行えるスタッフの体制が整備されている施設23%で、この中、震度5以上で全員登院する取り決めが有る施設は12%であった。
【結論】
災害拠点病院では災害が発生した場合、医療救護活動を迅速に展開する責務があるため、ハード面とソフト面の双方の強化が必要である。
2007.4.15 第63回 日本放射線技術学会総会学術大会 報告
（サイバーポスター） 演題区分 ： 放射線管理 技術概論・教育・災害
（演題1）関東地域における放射線部門の災害対策実施状況調査 第一報 災害対策の調査概要と現状の課題
報告者 ： 遠藤悟志 （新葛飾ロイヤルクリニック）
【目的】
阪神淡路大震災以降、医療施策面でも、災害拠点病院の指定など大災害への対策が整備されてきた。今回、循環器画像技術研究会（以下、循研）では関東地域における放射線部門の災害対策実施状況について調査した。第一報では調査結果の概要と現状の課題について報告する。
【方法】
循研参加施設のある関東地域（東京・神奈川・千葉・埼玉・山梨）の災害拠点病院128施設と、循研会員施設63施設へアンケート調査を行い、関東地域の災害拠点病院69施設、循研会員施設23施設から回答を得た。この中から関東地域の災害拠点病院を対象に集計・検討した。
【調査項目】
1） 建物の耐震基準、2）災害時の業務、検査、3）放射線部門の災害対策、4）検査中の患者の安全確保、5）100V電源しか確保できない状況を想定した対応、6）災害対策に関する現状の課題等（全11項目55問）
【結果】
1）耐震基準は、患者利用建物、放射線機器設置建物共に新耐震基準を満たしているのは半数以下だった。
2）災害時の被災者の撮影では約8割でポータブル撮影を想定しているが、病院入口階に配備している施設は4割だった。
3)放射線部門における課題では7割以上の施設でシミュレーションと回答し、次いでスタッフの教育体制が約6割だった。
【考察・結論】
1）災害拠点病院の建物でも新耐震基準を満たしていない施設が多く、震災時には病院機能が維持できるか再点検の必要性を感じた。
2）災害時の被災者撮影への対策も十分であるとは言えない。3）現状の課題として災害対策についての「教育・訓練」が挙げられており、過去の被災対応の経験から得られた情報を活かした防災意識の向上が重要と考える。
（演題2）関東地域における放射線部門の災害対策実施状況調査 第二報 装置設置状況などのハード面から見た災害対策
報告者 ： 太田丞二 （新座志木中央総合病院）
【目的】
阪神淡路大震災以降、医療施策面でも災害拠点病院の指定など大災害への対策が整備されてきた。今回、循環器画像技術研究会では関東地域における放射線部門の災害対策実施状況について調査した。第二報では放射線機器の設置状況などハード面の災害対策実施状況について報告する。
【方法】
第一報で述べたようにアンケート調査を行った。
【結果】
1）緊急電源より全ての装置に電力供給なしが28％、2）地震対策としてメーカーへ震度５以上までの耐震工事を要請している施設は、一般撮影装置本体設置時7％、CT室のガントリー、寝台設置時6％、3）一般撮影装置天井吊下げ機器にオフロック機構を完備している施設は59％、4)転倒の恐れがある書架、戸棚全てを固定している施設は9％であった。
【考察】
緊急電源からの電力の供給状況から見て、依頼頻度が高いことが予想される一般撮影、CTでも迅速な対応が不可能な場合が考えられる。オフロック機構完備は、59％であったが、震災時、一時的な停電も予想され、オフロック機構は患者との干渉防止に有用であると考える。
【結論】
今回の調査より装置設置状況などのハード面の災害対策をとっている施設は少ない結果であったが、これらの対策を強化することは患者の安全面と確実に検査を行うことができるという2つの利点があると考えられる。
（演題3）関東地域における放射線部門の災害対策実施状況調査 第三報 患者安全確保などのソフト面から見た災害対策
報告者 ： 中村健宏 （北里研究所病院＜現：済生会横浜市東部病院＞）
【目的】
阪神淡路大震災以降、医療施策面でも、災害拠点病院の指定など大災害への対策が整備されてきた。今回、循環器画像技術研究会では関東地域における放射線部門の災害対策実施状況について調査した。三報では災害時における患者安全確保などソフト面での災害対策実施状況について報告する。
【方法】
第一報で述べたようにアンケート調査を行った。
【結果】
1） 過去の震災を踏まえて業務・検査マニュアルを作成している36％、2）勤務時間外の災害発生の際、全スタッフ登院35％、3）災害時を想定した撮影・検査シミュレーションの未実施63％、4）災害時の給排水設備対策あり6%、5）CT装置非常停止ボタンの位置を使用するスタッフ全員把握78％、6）通常業務の一般撮影をCR・FPDにて撮影している施設でフィルム出力・画像表示不能時の対策が無い41％、7）スタッフが屋外までの避難経路を目視にて確認している54％、8）放射線部門として災害時の撮影・検査中の患者誘導シミュレーションを実施22％であった。
【考察】
多くの施設で震災経験を踏まえてのマニュアルが作成されていない、画像出力や表示不能時の対策をとっていなし、災害時を想定した撮影・検査シミュレーションの実施率が低い、患者避難誘導シミュレーションの実施率が低いことなどから、災害発生初動期の限られた医療資源(人的･物的両面)を的確に配分し緊急対応を行うのは難しい状態にあると感じる。
【結論】
ソフト面の強化は、災害への意識向上を高める事で患者安全確保に繋がると考える。今回の調査データは、災害時に放射線部門として何を行っていくべきか考える資料として有用である。
2007.02.04 第53回日本放射線技術学会関東部会研究発表大会 （抄録抜粋）
関東地域の災害拠点病院における放射線部門の震災対策について 〜1都4県のアンケート調査より〜
報告者 ： 平野恭正 （横浜市立大学附属病院）
【背景】
阪神淡路大震災では、医療機関も甚大な被害を受けた。その教訓から被災地の医療確保などを目的として旧厚生省健康政策局長通知により平成8年から災害拠点病院の整備・指定が開始された。しかしながら、この整備により病院規模での施策は定められたが、放射線部門での具体的な災害対策は示されていない。医療活動を行う上で画像診断は必要不可欠な存在であり、災害時においても最低限の機能が発揮できるよう対策を講じる必要がある。
【背景】
今回、循環器画像技術研究会では、放射線部門における大規模地震を想定した災害対策の現状を把握するためアンケート調査を実施した。調査結果より、災害拠点病院における放射線部門の震災対策の現状について報告する。
【方法】
アンケートは、東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、山梨県1都4県の災害拠点病院128施設と研究会参加施設の計191施設を対象とし、放射線部門の地震対策、緊急電源供給、患者の安全確保などについて全11項目55問の調査を行った。調査結果より、X線装置の耐震対策、緊急電源、災害時の業務マニュアル、患者安全確保の項目について災害拠点病院のデータを抽出し集計した。
【結果および考察】
【結語】
今回のアンケート調査結果より、震災時の中核を受け持つ災害拠点病院でもマニュアルの未整備やシミュレーションの未実施が多くの施設で見受けられ、関東地域の実態として把握できた。現状では、放射線部門での震災対策は十分とはいえない。災害対策では、病院規模の取り決めだけではなく院内各部門としての取り組みも必要であり、特に震災対策では、重量装置を備えている放射線部門の取り組みが重要と考える。今回の調査結果を各施設にフィードバックし、現状把握と防災意識向上のために活用していきたい。
班 長 ： 遠藤 悟志（新葛飾ロイヤルクリニック）
班 員 ： 太田 丞ニ（新座志木中央総合病院）
木内 克典（済生会横浜市東部病院）
塩野谷 純（石心会 狭山病院）
中村 健宏（済生会横浜市東部病院）
平野 恭正（横浜市立大学附属病院）
このWGは、関東地域の大規模災害を想定した、放射線部門の災害対策の現状を把握するためにアンケート調査を実施し、その結果を分析することにより災害対策ｂの参考となる基礎資料を作成するとともに、医療機器のデジタル化、ネットワーク化が急速に進んだ現状に即した災害対策の指針を提示することを目的として、2005年12月より活動している。
アンケート調査は、当研究会参加施設のある関東地域（東京・神奈川・千葉・埼玉・山梨）の災害拠点病院と全国の当研究会会員施設あわせて192施設を対象に行った。アンケート回収施設は98施設（回収率51%）となった。現在も班員一同、その貴重なデータの分析に取り組んでいる。これらの結果は、地域性を反映させるため関東地域の施設のデータを用い、行政の大規模災害における災害対策の施策対象となっている災害拠点病院のデータを抽出し分析を行い、第35回日本放射線技術学会秋期学術大会にて「関東地域における放射線部門の災害対策実態調査−医療情報システムに関する災害対策について−」、「関東地域における放射線部門の災害対策実態調査−血管撮影室の災害対策について−」として2演題の報告を行った。また、日本放射線技術学会防護分科会会誌に「関東地域における放射線部門の災害対策実態調査−医療情報システムに関する災害対策について−」の投稿を行った。さらに、アンケートに回答していただいた98施設に対し基礎資料としてアンケート集計結果の配付を行った。自施設の現状を今一度再確認していただき、各施設の放射線部門における大規模災害に対する災害対策の参考にしていただきたいと考える。
このWG活動の意義は、各施設の放射線部門のスタッフが被災時に適切な行動をとるための判断材料として活用されることにあり、この集計結果がひとりでも多くの診療放射線技師の皆さんに見ていただけるよう取り組んでいきたいと思う。
最後に、20年度の目標に啓発活動の一つとして、日本放射線技術学会誌への論文投稿を考えている。
班 長 ： 遠藤 悟志（新葛飾ロイヤルクリニック）
班 員 ： 太田 丞ニ（新座志木中央総合病院）
木内 克典（済生会横浜市東部病院）
塩野谷 純（石心会 狭山病院）
中村 健宏（済生会横浜市東部病院）
平野 恭正（横浜市立大学附属病院）
このワーキンググループは、各施設の放射線部門が大規模災害に対して、どのような対策と対応を行っているかについてアンケート調査を行い、現状の把握と分析から災害時の指針となる資料を作成するとともに放射線部門の防災意識を啓発することを目的として、2005年12月より活動している。
アンケート調査では、11項目55問という多岐に亘った質問にも関わらず、98施設（回収率51%）から回答をいただき、現在も班員一同でその貴重なデータの分析に取り組んでいる。
これらの結果は、「関東地域の災害拠点病院における放射線部門の震災対策について、1都4県のアンケート調査より」として、日本放射線技術学会関東部会（2007年2月）で報告し、「関東地域における放射線部門の災害対策実態調査 第1報 災害対策の調査概要と現状調査、第2報 装置設置状況などのハード面から見た災害対策、第3報 患者安全確保などのソフト面から見た災害対策」として、日本放射線技術学会総会（2007年4月）で報告した。我々は、今後も継続して報告を行っていきたいと考える。
さらに、集計結果を回答していただいた施設にもフィード・バックして、白施設の現状を今一度認識していただくことによって、各施設の放射線部門における大規模災害に対する災害対策の充実化に繋がるものと考える。
2006年10月には、大規模災害（阪神淡路大震災、JR福知山線脱線事故、新潟県中越地震）を経験された診療放射線技師の方々を招いてパネルディスカッションを開催し、被災経験についてご講演いただいた。私自身は、これらの講演を拝聴したことで大規模災害が現実のものと実感でき、放射線機器・ネットワークの災害対策調査班の今後の活動方向を考えるうえで参考にさせていただいた。
最後に、このワーキンググループ活動の意義は、各施設の放射線部門のスタッフが被災時に適切な行動をとるための資料として活用されることにある。そこで、平成19年度の活動目標は放射線部門における災害対策の基礎資料作成とし、さらにその資料をもとにした啓発へと活動を進めていきたいと考える。
班 長 ： 遠藤 悟志（新葛飾ロイヤルクリニック）
班 員 ： 平野 恭正（横浜市立大学附属病院）
太田 丞ニ（新座志木中央総合病院）
中村 健宏（北里研究所病院）
塩野谷 純（石心会 狭山病院）
木内 克典（昭和大学病院）
オブザーバー ： 塚本 篤子（NTT東日本 関東病院）
菊地 達也（横浜市立大学附属市民総合医療センター）
報告者 ： 遠藤 悟志
ワーキンググループ設置の背景
神戸を中心とした大震災から12年が経過した現在でも、全国各地で大規模な地震の報告がされております。特に関東地方では、統計学的にかつての関東大震災規模の地震がいつ発生しても不思議ではないとさえ言われており、建築、土木をはじめ、各界で地震に対する統一的な指針が設けられ、対応がとられております。我々、診療放射線技師におきましても、現状の災害対策にくわえ、医療機器のデジタル化、ネットワーク化等により、過去の災害時にはない対策が必要とされております。
当循環器画像技術研究会では、ワーキンググループをつくり放射線部門における震災時対策の取り組みの現状を、関東地方の災害拠点病院128施設、研究会参加施設60施設を対象に調査し、災害時対策の基礎資料を作成する事となりました。
活動目的
1．放射線部門として、災害時にどのような対策、対応、が必要なのか、不足している部分が明確となる基礎資料の作成。
2．HIS／オーダリング／RIS／PACS などのネットワーク化や、装置のデジタル化が急激に進んだ事により、新たに必要となった災害時対策、対応の基礎資料の作成。
2005年度活動内容
・第1〜4回WG班会議を開催し（平成17年12月〜18年3月）災害時対策のアンケート内容を検討。
・18年2月より班員間の情報の共有化を目的に、週1度のメール会議を実施。
2006年度活動計画
・平成18年7月1日 放射線機器・ネットワークの災害対策アンケートを送付予定。
・アンケート結果を集計、分析。
・第229回定例会での「放射線部門の災害対策について」パネルディスカッションの開催（平成18年10月）。
・各施設へアンケート結果を提示し、その後の動向調査。
・関連学会への演題発表。
循環器撮影研究会≒循環器画像研究会≒循環器技術研究会≒循環器研究会≒循環器撮影技術学会≒心血管画像研究会≒循研≒CITEC
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